９月１日（２００２年）の地震警戒情報は、
危険度 （低）
が発表されています。
勿論、この情報提供者は ＰＩＳＣＯ （岡山理科大学） 「一週間グラフ」 ですが、現在の提供方法では大変な発生時間誤差と情報誤認が生じるおそれがあるので、敢えて別項目を以て注意を促す目的で 「時の話題」 として取り上げました。
時の話題 ６ （２０００年）では、１０月１３日 （２０００年）に地震発生警告が発せられていること を掲載しました。
ＰＩＳＣＯ は発生時期予告はありませんでしたが、当会計事務所の見解として、予告後３ヶ月以内、と致しました。
時の話題 ２ （２００１年） では ＰＩＳＣＯ は上記発生警告を１１月下旬 （２００１年）に解除いたしました。
当会計事務所は解除すべきではないこと、１０月１３日から ３ヶ月以内 に発生するであろうこと、を警告してきましたところ、翌年１月１２日 （２００２年）当該地震が発生しました。
ＰＩＳＣＯ が地震発生警告をする根拠は、イオン異常を観測したからですが、その際に危険情報を提供致しますが、提供期間は異常記録後 １〜２週間です。
イオン異常はごく瞬間的に記録するだけですから、その後イオン異常が記録されないと、地震警戒情報は 「低」 となっています。
上記のごとくイオン異常を記録してから、概ね３ヶ月以内にその記録に対応する地震が発生するのがこの種のパターンとなってきています。
その間はイオン異常が記録されていないと、発生警告は 「低」 となることが多く、それを見て安心してしまうおそれがあるのです。
従いまして、ＰＩＳＣＯ の情報を一瞬のみ見て、判断するのは非常に危険であることに注意を促しておきたいのです。
必ず、３ヶ月前までのイオン異常の有無の確認と異常があればその間にそれに対応する地震発生の有無の確認をする必要がある事を申し上げたいのです。
イオン異常を記録してから地震発生までにはそれなりの時間差が生じるので、このことに注意して ＰＩＳＣＯ のグラフを読みとることに、ご留意を賜りますよう願っております。
最近の具体例 （当 ＨＰ その他の案内 に記載記事の紹介です）
２００２年 ９月１日の地震警戒情報は、
危険度 （低）
が発表されています。
しかしながら、７月９日〜１０日、７月２０日〜２２日、７月２９日 にいずれもイオン異常を記録しており、且つ、それに見合った地震がいまだ発生していませんでした。
以上から、危険度は決して去ったわけではないと考えます。
「要警戒」 が必要ではないでしょうか。
発生予測はおそらく１０月末までに中規模程度の地震発生か、と予測しています。
この件、以前にも大学当局と当会計事務所とに意見の不一致があった経過があることを
参考にしてください。
参照 時の話題 ２ 「地震発生警告 その２」 （２００１年）
２００２年０９月１６日 午前１０時１０分頃 Ｍ５．３ 鳥取県西部で地震が発生しました。
まさに予測どおりの、 ３ヶ月以内（１０月末）の時期に、中規模地震の、岡山理科大学を中心とした半径３００キロ以内の発生です。
イオン異常が７月に３度のピークをつけているので、地震終了と言えるのか疑問です。
注： イオン異常と警戒情報とに時間差（不一致）ができることを十分認識できたことと思います。
危険度（低）となっていてもイオン異常に見合った地震が起こることに気が付かれたことでしょう。 |